AI検索経由の流入は、まだ全体の0.1%

結論：利用者は増えている。でも流入はまだ0.1%

「AI検索対策をしないと機会損失になります」という言葉をよく聞くようになりました。当社もAI検索最適化を仕事にしている以上、その方向で話したくなる立場ではあります。

ただ、実際に流入の数字を公開している事業者のデータを並べると、いま起きていることはもう少し地味です。今回は、都合のいい数字ではないほうを紹介します。

SEOツール「ミエルカ」を提供するFaber Companyが、自社で見ている数十サイトのSearch ConsoleとGA4のデータを集計して公表した数字です。^[1]

同社は記事の中で「多くの方がAIサーチからの流入を10〜20%と誤解している」とはっきり書いています。1%を超えるサイトは稀だ、とも。

これが日本特有の現象かというと、そうでもありません。米国のConductor社が1,215のエンタープライズドメイン・33億セッションを分析した結果でも、業種別のAI経由トラフィックは次の水準です。^[2]

日本と米国で、まったく別の調査が、同じ桁の数字を出している。ここは相応に信頼していい部分だと思います。

ややこしいのは、「AIを使う人」は急増しているという点です。総務省の『令和8年版情報通信白書』では、日本の生成AI利用経験率が58.8%。前年度の26.7%から2倍以上に伸びています。^[3]

使う人は倍増しているのに、サイトへの流入は0.1%。この差はどこから来るのでしょうか。

アウンコンサルティングが5カ国で行った調査に、示唆的な数字があります。^[4]

項目	日本	順位
AIによる概要は読まずに、下部の自然検索結果からアクセス	36.7%	5カ国中最多
生成AIを利用していない	33.5%	5カ国中最高

調査対象は日本600人・米国324人・ドイツ335人・インド385人・シンガポール325人。日本のユーザーはAIの要約を「とりあえず飛ばして、いつもの検索結果を見る」傾向が他国より強い、という結果です。

ここまでの数字だけを見ると「まだ対策する段階ではない」と結論したくなります。当社の立場としても、「いま慌てて何十万円もかけて対策すべきです」とは言いません。

それでも測っておく価値があると考えているのは、理由が3つあるからです。

①流入がゼロでも、認知には効いている可能性がある。AIに聞いて社名を知り、その後に社名で検索してサイトに来た人は、統計上は「指名検索からの流入」として記録されます。AI経由としてはカウントされません。流入数だけで効果を測ると、この経路が丸ごと見えなくなります。

②間違って説明されているかどうかは、流入とは別問題です。AIが自社の商品やサービスをどう説明しているかは、流入が0.1%でも0%でも起きています。事実と違う説明がされていた場合、それは流入の話ではなく、信用の話になります。

③現在地を知らないまま、来年を判断できない。いま測っておかないと、1年後に「増えたのか減ったのか」が分かりません。AI検索の可視性は、何もしなくても日々変動します（詳しくは別記事で扱いました）。比較の起点を持っているかどうかが、判断の質を決めます。

最後に一点だけ。この記事で紹介したミエルカの0.1%という数字は、AI検索最適化ツールを売っている会社が、自社の商材にとって不利な数字を実測して公開したものです。

当社も同じ立場で仕事をしています。だからこそ、都合の悪い数字ほど残すことを社内のルールにしています。煽られて始めた対策より、現在地を知ったうえで始めた対策のほうが、続くと思うからです。

出典
[1] ミエルカ（Faber Company）「AI検索からの流入は実際どれくらい？」（数十サイトのSearch Console／GA4を集計、2025年6月時点）
[2] Conductor「Financials Industry: 2026 AEO/GEO Benchmarks」（1,215エンタープライズドメイン・33億セッション。AI流入の集計期間は2025年5〜9月）
[3] 総務省『令和8年版情報通信白書』（2026年7月24日公表、日米独中4カ国調査）INTERNET Watch経由
[4] アウンコンサルティング「5カ国の生成AI／AI概要利用実態調査」（2026年6月30日〜7月6日、日本600人・米国324人・ドイツ335人・インド385人・シンガポール325人）Web担当者Forum経由

監修：Gov Sync株式会社 AI検索最適化サービス担当　水野明日香／最終更新日：2026年8月26日