1年で6%から45%へ。地域の店舗探しでAIに聞く人が急増
米BrightLocal社が2026年3月に発表した調査によると、地域の店舗やサービスを探す際にAIツールへ推薦を求めた消費者の割合は、2025年の6%から2026年には45%へと急伸しました。AIはGoogleとFacebookに次ぐ第3位の発見チャネルとなり、Yelpやトリップアドバイザーといった従来の口コミプラットフォームを上回っています。[1]
ツール別では、ChatGPTが過去12ヶ月で31%の消費者に利用され最多。次いでGoogle AIモードが23%、Geminiが続きます。Microsoft CopilotやClaudeも前年より試用率が伸びています。[1]
AIの推薦を「口コミと同じくらい信頼する」人が42%
驚くべきは信頼度の高さです。消費者全体の42%が、AIプラットフォームの推薦を従来の口コミと同じくらい信頼すると回答。実際にAIを使ったことがある人に限ると、63%がAIの推薦を信頼し、不信感を示したのはわずか10%でした。[1]
一方で、AIユーザーの88%は「レビューが本物か確認する（51%）」「情報源を確認する（37%）」といった形でファクトチェックを行っており、97%が何らかの形でAIの推薦を実際の口コミと突き合わせて確認しています。AIは意思決定の「最終判断者」ではなく、「最初の入り口」として使われている実態がうかがえます。[1]
AIはGoogleの口コミしか見ていない、わけではない
ここが対策上、最も重要なポイントです。BrightLocal社CEOのMyles Anderson氏は次のように指摘しています。
"If your reputation only exists on Google, you are effectively invisible to the millions of people using ChatGPT to find local services."（評判がGoogleにしか存在しないなら、ChatGPTで地域のサービスを探す何百万人ものユーザーにとって、実質的に見えない存在になっている）[1]
ChatGPTやGeminiなどのAIツールは、Googleの口コミという「壁に囲まれた庭」の中を直接見ることができません。そのためAIは、口コミサイトだけでなく地域ディレクトリ・企業の公式サイト・SNス・その他の第三者情報源を横断して評判のパターンを読み取り、回答を生成しています。[1]
実際、Google単独の口コミへの依存度は前年の83%から71%へ低下しており、消費者の情報収集先はTikTok・Apple Maps・AIツールへと分散が進んでいます。[1]
AI検索対策として、評判管理に何が必要か
この調査結果は、AI検索対策における評判管理の考え方を大きく変えます。ポイントは3つです。
- Googleだけに評判を集中させない：AIがアクセスできる複数の口コミサイト・ディレクトリに評判を分散させる「レビュー・エブリウェア」戦略が重要になる
- 星評価の鮮度が問われる：消費者の31%は星4.5未満の店舗を検討から外し、74%は直近90日以内の口コミしか重視しない。古い高評価だけでは不十分
- 要約されても崩れない一貫性を保つ：AIは口コミ本文ではなく、複数の口コミから読み取れる「パターン」を要約して提示する。個々の口コミの細部より、全体としての一貫した評判の傾向が重要になる
AI検索対策というと構造化データやllms.txtの設置に目が向きがちですが、AIが参照する情報源の一つである「評判（口コミ）」そのものの質と分布も、見落とせない対策領域です。
まとめ
- 地域の店舗探しでAIに推薦を求める消費者は2025年の6%から2026年は45%へ急増し、AIは第3位の発見チャネルに
- AIの推薦を口コミと同じくらい信頼する消費者は42%。ただしAIユーザーの88%はファクトチェックを行い、AIは「最初の入り口」として使われている
- AIはGoogleの口コミだけでなく複数の情報源を横断して評判を判断するため、Google一極集中の評判管理では不十分になりつつある
監修：Gov Sync株式会社 AI検索最適化サービス担当 水野 明日香／最終更新日：2026年8月10日